山口県では、複数の施設が独自に妊孕性温存療法を行っていた。2018年、がん診療連携拠点病院の整備指針で、「AYA 世代がん患者に対する妊孕性温存療法」が取り上げられたことにより、「山口県がん・生殖医療ネットワーク（YOF-net）」を立ち上げるに至った。山口大学医学部附属病院をはじめとする6つのがん診療連携拠点病院、2つの地域がん診療病院、1つの特定領域がん診療連携推進病院からの10名の医師と山口県健康福祉部審議官1名よりなる委員会を立ち上げて、会則、紹介ネットワーク、「妊孕性温存療法受け入れ施設」の認定施設基準（技術担保・施設の治療継続担保・施設のネットワークへの参加承認（臨床研究倫理委員会））等を決め、ネットワーク内での紹介患者データを事務局で管理し、毎年の成績を委員会に報告している。患者紹介に際しては、各病院の地域連携室を利用し、医師および患者さんの利便性に配慮した運用方式としている。

山口県立総合医療センター　産婦人科　田村　博史