2018年3月にがん対策推進基本計画(第3期)が閣議決定され、小児・AYA世代のがん患者に対する生殖機能障害および妊孕性温存に関する情報提供および意思決定支援体制整備が重要な課題として取り上げられ、全国で都道府県単位のがん・生殖医療ネットワーク構築がすすんでいます。長野県でも県内のどの医療機関でがんと診断されても、妊孕性温存について正確な情報提供を受け、納得して意思決定ができるような心理的サポートが受けられる、そして妊孕性温存を希望された場合には、速やかに治療を受けられる環境を作るために、がん治療医と生殖医療医、そしてヘルスケアプロバイダー(看護師、心理士、薬剤師、遺伝カウンセラー、相談員、胚培養士など)によるネットワークの設立を目指しています。現在は暫定的な窓口にて、対応を開始しています。

信州大学　時光 亜希子