がん・生殖医療の均てん化を
目指して

近年、がん治療の進歩に伴って、一部のがん患者さんはがんを克服することが可能になってきました。一方、一部のがん患者さんにおいては、がん治療による性腺機能不全によって妊孕性（生殖機能）の喪失（将来こどもを授かることができなくなる可能性）が惹起されることが分かりつつあります。がん・生殖医療とは、「がん患者さんの診断、治療および生存状態を鑑み、個々の患者さんの生殖能力に関わる選択肢、意思および目標に関する問題を検討する生物医学、社会科学を橋渡しする学際的な一つの医療分野となります。臨床においては患者さんとご家族が子どもを持つため、また、その意味を見つめなおすための生物医学的、社会科学的なほう助を行うことにより、生殖年齢およびその前のがん患者さんの肉体的、精神的、社会的な豊かさをもたらすことを目的としています」（日本がん・生殖医療学会理事：木村文則　滋賀医科大学医学部産科婦人科学講座）。

がん治療医は、予後良好でかつ挙児希望を有する小児、思春期・若年（AYA: adolescent and young adult）世代のがん患者さんやその家族に対して、がん治療後の妊孕性（生殖機能）喪失の可能性や将来の選択肢を残すための妊孕性温存療法に関する情報を、がん治療開始前に患者やその家族に対して説明することが肝要です。そして、妊孕性（生殖機能）温存を検討するためには、生殖医療を専門とする医師との密な連携が重要になります。しかしながら、対象ががん患者さんであることから、がん・生殖医療においては何よりもがん治療を優先とすべきであり、誠に残念ですが原疾患の進行の程度や患者の全身状態によっては妊孕性温存をあきらめざるを得ない場合もあります。2018年3月にがん対策推進基本計画（第３期）が閣議決定され、小児・AYA世代のがん患者に対する生殖機能障害および妊孕性温存に関する情報提供および意思決定支援体制整備が重要な課題として取り上げられました。本領域は、主治医であるがん治療医と生殖医療を専門とする医師の密な連携のみならず、看護師、薬剤師、心理士、遺伝カウンセラー、相談員など多職種の医療従事者によるサポートが重要であり、これら医療従事者から成るがん・生殖医療ネットワークの全国展開が必須となっています。

日本がん・生殖医療学会（2012年11月設立）では、各地域のがん診療施設と生殖医療施設による医療連携である「地域がん・生殖医療ネットワーク」を提唱して参りました。令和元年10月現在、都道府県単位の「地域がん・生殖医療ネットワーク」は22府県で構築されておリますが、本領域の地域格差、施設内格差が解決すべき重要課題の1つとなっております。本厚生労働科学研究班では、がん・生殖医療におけるこれらの格差を解消して、国のがん対策推進基本計画を実現するためには、がん・生殖医療ネットワークの全都道府県における構築が急務と考えております。そこで、厚生労働科学研究班「がん・生殖医療連携ネットワークの全国展開と小児・AYA世代がん患者に対する妊孕性温存の診療体制の均てん化にむけた臨床研究―がん医療の充実を志向して」（研究①「本邦における小児・AYA世代がん患者の生殖機能に関するがん・生殖医療連携体制の拡充と機能維持に向けた研究」）では、がん・生殖医療の均てん化を目指して、また本邦における小児・AYA世代がん患者さんが希望を持ってがんと闘うことができるように、47都道府県にがん・生殖医療ネットワーク体制構築を実現するための研究を進めて参ります。