「日本の「がん・生殖医療」発展のために」

がん治療と妊娠~がん治療後の将来を見据えて~

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医療関係のみなさま

ご挨拶

聖マリアンナ医科大学産婦人科学教授 鈴木 直

的確な「がん・生殖医療」の実践をめざして

 近年、がんに対する集学的治療の進歩によって、多くの患者がこの病気を乗り切ることができるようになってきました。若年患者に対するがん治療は、性腺機能不全や妊孕性の消失、そして早発閉経などを引き起こすことになります。
このように若年がん患者が妊孕性温存の診療を選択する機会が増加していることから、治療寛解後の男性としてのあるいは女性としての患者のQOL向上を目指して、的確な「がん・生殖医療」の実践が重要です。がんと診断された患者は同時に多発する問題の自己解決が求められ、短期間にいくつもの選択を余儀なくされます。原疾患の治療開始までの時間が限られている中で、いかに正確な情報を患者に伝えるか、そしていかに早期に産婦人科医(特に生殖医療医)と密に連携するかが「がん・生殖医療」の実践には必須となります。
そして本医療を実践するにあたっては、医師のみならず看護師、心理士、薬剤師そしてソーシャルワーカーなどからなる医療チームの存在が不可欠です。
一方、がん・生殖医療と一般不妊症との最も大きな相違は、なによりも原疾患の治療が最優先となる点です。患者は不妊治療中にも常に原疾患の再発・再燃のリスクを負っていて、限られた時間の中での不妊治療が求められます。診断時の患者の病状によっては、主治医は妊孕性温存を断念せざるを得ない事実を正確に患者に伝えるべきであり、不要ながん治療の延期や中止は避けるべきです。一方、本来であれば可能であったはずの妊孕性温存の診療をがん患者に提供できない事がないよう、がん治療医は妊孕性温存の診療である「がん・生殖医療」を十分に理解すべきです。

  我々は、本邦におけるがん・生殖医療に関する医療連携の再構築ならびに的確ながん・生殖医療の実践と啓発を志向して、特定非営利活動法人日本がん・生殖医療研究会(Japan Society for Fertility Preservation: JSFP)を設立いたしました。がんと生殖の医療に携わる多くの職種の医療従事者の間で、古くて新しくもあるこのがん患者に対する妊孕性温存の診療の問題点を改めて共有する必要性があります。本研究会に対しまして、より多くの職種の皆様方の御協力を頂くことができれば幸甚に存じます。
御指導後鞭撻を賜りますよう何卒よろしくお願い申し上げます。

2013年4月16日
特定非営利活動法人 日本・がん生殖医療研究会 理事長
設立代表者  鈴木 直
聖マリアンナ医科大学産婦人科学教授(講座代表)

聖マリアンナ医科大学ブレスト&イメージングセンター 院長 福田 護

日本がん・生殖医療研究会

乳がん診断・治療後の妊娠が、乳がんの予後を悪くしないと報告されています。しかし、長期間のホルモン療法や閉経の早期発来を起こす化学療法などにより、多数の乳がん患者さんが妊娠の機会や能力を失っている現状があります。そのため、妊娠を望むすべての乳がん患者さんが、最善の乳がん治療と生殖医療を受けることができる環境が必要です。がん・生殖医療の臨床・教育・研究、ネットワークの構築など、この研究会がやるべきことが多くあり、それらの発展に尽力してゆきたいと思います。

2013年4月25日
特定非営利活動法人 日本がん・生殖医療研究会 監事
特定非営利活動法人 キャンサーリボンズ 理事長
聖マリアンナ医科大学ブレスト&イメージングセンター 院長 福田 護