「日本の「がん・生殖医療」発展のために」

がん治療と妊娠~がん治療後の将来を見据えて~

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医療関係のみなさま

ご挨拶

聖マリアンナ医科大学産婦人科学教授 鈴木 直

的確な「がん・生殖医療」の実践をめざして

 近年、がんに対する集学的治療の進歩によって、多くの患者がこの病気を乗り切ることができるようになってきました。若年患者に対するがん治療は、性腺機能不全や妊孕性の消失、そして早発閉経などを引き起こすことになります。
このように若年がん患者が妊孕性温存の診療を選択する機会が増加していることから、治療寛解後の男性としてのあるいは女性としての患者のQOL向上を目指して、的確な「がん・生殖医療」の実践が重要です。がんと診断された患者は同時に多発する問題の自己解決が求められ、短期間にいくつもの選択を余儀なくされます。原疾患の治療開始までの時間が限られている中で、いかに正確な情報を患者に伝えるか、そしていかに早期に産婦人科医(特に生殖医療医)と密に連携するかが「がん・生殖医療」の実践には必須となります。
そして本医療を実践するにあたっては、医師のみならず看護師、心理士、薬剤師そしてソーシャルワーカーなどからなる医療チームの存在が不可欠です。
一方、がん・生殖医療と一般不妊症との最も大きな相違は、なによりも原疾患の治療が最優先となる点です。患者は不妊治療中にも常に原疾患の再発・再燃のリスクを負っていて、限られた時間の中での不妊治療が求められます。診断時の患者の病状によっては、主治医は妊孕性温存を断念せざるを得ない事実を正確に患者に伝えるべきであり、不要ながん治療の延期や中止は避けるべきです。一方、本来であれば可能であったはずの妊孕性温存の診療をがん患者に提供できない事がないよう、がん治療医は妊孕性温存の診療である「がん・生殖医療」を十分に理解すべきです。

  我々は、本邦におけるがん・生殖医療に関する医療連携の再構築ならびに的確ながん・生殖医療の実践と啓発を志向して、特定非営利活動法人日本がん・生殖医療研究会(Japan Society for Fertility Preservation: JSFP)を設立いたしました。がんと生殖の医療に携わる多くの職種の医療従事者の間で、古くて新しくもあるこのがん患者に対する妊孕性温存の診療の問題点を改めて共有する必要性があります。本研究会に対しまして、より多くの職種の皆様方の御協力を頂くことができれば幸甚に存じます。
御指導後鞭撻を賜りますよう何卒よろしくお願い申し上げます。

2013年4月16日
特定非営利活動法人 日本・がん生殖医療研究会 理事長
設立代表者  鈴木 直
聖マリアンナ医科大学産婦人科学教授(講座代表)

慶愛クリニック院長 竹原 祐志

日本がん・生殖医療研究会への言葉

 これまでは「がんになったら妊娠するなどあり得ない!」という認識が常識でした。固く信じているのは患者様だけでは無く医療現場の専門家にも見受けられます。ところが、受精卵凍結、卵子凍結、卵巣凍結と技術革新が進むに連れて、また、体外受精の採卵の器具と技術が進歩したためにがんを罹患しても克服後に妊娠・出産する可能性が出てきました。そして、ついにそれが現実となりました。がん治療後に治療直前に凍結保存した卵子を融解・受精して妊娠された当事者は、「自分が日本で2番目だとは知らなかったので本当にびっくりしています。これからも皆様が後に続いて元気なお子様を授かって幸せな人生を送って欲しいと願っています。」と話しておりました。

この技術は、生殖細胞を凍結保存してから実際に使用するまでの期間が長いためその有用性を実際に確認できるまで長い年月を費やしました。日本がん・生殖医療研究会はこういった背景を踏まえて発足しました。がんに罹患しても生きる希望を失わないだけではなく、きちんとしたガイドラインを作成して未罹患者と同じ人生を歩める可能性を提示していける事を目的としています。闇雲に全ての症例を認可したために患者様の生命が脅かされてしまったのでは意味がありません。エビデンスに乏しく歴史が浅いこの領域において現場にいる医師、看護師、カウンセラーが孤軍奮闘していても限界があります。しかし、少なくとも日本国内である一定のコンセンサスをもった基準・技術・カウンセリングをもとにネットワークを構築していく必要があります。

今回、聖マリアンナ医科大学産婦人科鈴木直教授が中心となって、血液疾患、乳がんを出発点として小児癌、泌尿器科癌などを含む多領域の専門化を巻き込んでNPOとして研究会を立ち上げました。これまでの専門分野を超えて連携しながら、最良の知識・技術・カウンセリングを提供できるように話し合いと研究を進めていきたいと考えております。癌治療には抗癌剤や放射線治療が伴います。これらの生殖細胞を破壊する可能性がある治療前に、医療関係者が患者様にリスクを説明し、希望があれば、精子、卵子凍結を行えるシステム作りが望まれます。この概念を医療関係者だけではなく一般の方々にも周知していただく必要性がありますが、概念が先行すると医療側が対応できないという問題点に突き当たります。また、癌治療の年月の長さと実際にその後にパートナーを見つけて結婚し、さらに妊娠を望むまでに何年も必要とします。その間、民間の医療機関が責任を持って生殖細胞を保存しなければならないわけですからシステム作りに成功しないと多くの施設は断ってくることになります。命がけの癌治療を告知されると同時に精子や卵子の凍結保存を冷静に考える事には無理がありますから普段からこの概念を啓蒙して広げておかないといけません。非常に困難を伴うテーマに船出してしまったわけでもありますが、世界一凍結保存技術が進んでいる日本ならでは可能な特殊な状況です。医師、看護師、カウンセラーその他の方々の協力を得ながら技術の進歩に合わせて小回りが利く対応をすることになるでしょう。また、がんになる前前癌状態にあらかじめ小手術を行ってがん予防をすることも大切です。たとえば、子宮頸部高度異形成に対してレーザーによる蒸散手術を積極的に行うなどの対策も検討課題になります。iPS細胞を用いた将来の治療の可能性や倫理問題なども近い将来議論される話題になると予想されます。さらに、子宮移植後の妊娠がトルコで成功したため出産(帝王切開)までたどり着いて元気な赤ちゃんに恵まれた場合には新しい議論がスタートするでしょう。現在日本において体外受精の技術を利用して他人の子宮に移植することは許可されておりませんが、性同一障害で年間に200近く廃棄されている子宮を移植する事により子宮がん・卵巣癌で将来妊娠する望みが絶たれた患者様に再び希望が訪れる可能性も否定できません。10年前には想定できなかった概念が技術の進歩にともなって可能性を帯びてきています。一方で、倫理問題に直結するこの分野は簡単に前に進めないのも事実です。幸いな事に鈴木直教授は若い教授ですから、じっくりと時間をかけながら情熱をもってこれらの難題を乗り越えていってくれると期待しています。先駆者やエキスパートを結び付けて統括していく能力をもった鈴木教授がこの会を立ち上げた事はまさに幸運と言わざるを得ません。世界を追従する医療ではなく、日本独自で世界のお手本となる医療を目指して、医療従事者だけではなく患者様の視点からも良く考えて常にベストの医療に育てていただけると信じております。

2013年4月25日
特定非営利活動法人 日本がん・生殖医療研究会 副理事長
慶愛クリニック院長 竹原 祐志

聖マリアンナ医科大学ブレスト&イメージングセンター 院長 福田 護

日本がん・生殖医療研究会

乳がん診断・治療後の妊娠が、乳がんの予後を悪くしないと報告されています。しかし、長期間のホルモン療法や閉経の早期発来を起こす化学療法などにより、多数の乳がん患者さんが妊娠の機会や能力を失っている現状があります。そのため、妊娠を望むすべての乳がん患者さんが、最善の乳がん治療と生殖医療を受けることができる環境が必要です。がん・生殖医療の臨床・教育・研究、ネットワークの構築など、この研究会がやるべきことが多くあり、それらの発展に尽力してゆきたいと思います。

2013年4月25日
特定非営利活動法人 日本がん・生殖医療研究会 監事
特定非営利活動法人 キャンサーリボンズ 理事長
聖マリアンナ医科大学ブレスト&イメージングセンター 院長 福田 護